Oct 13, 2017

PRIUSで実際に出ているエンジン出力

自分の車は、トヨタのプリウスです。
LDA付きレーダークルースコントロールが付いているため、
高速道路では、速度を 80 km/h に設定して、
左側走行車線をまったりと走行します。
自動ブレーキ付きの半自動運転ですので、
安全安心、快適で疲れ知らずです。

ハイブリッド車は、エンジンとモーターの両方で走行できますが、
モーターの入力電力は、エンジンでの発電、
または、ブレーキによる回生に由来しますので、
全体を平均すると、
ガソリンを燃やしたエンジンの動力エネルギーで走行しています。

80 km/h 定速走行では、燃費が 30 km/l 以上
(市原IC松本IC間往復実測値)になります。
このときの平均エンジン出力は、どれだけか概算してみます。

まず、ガソリンの熱量を上げておきます。

ガソリン発熱量 7,972 kcal/l
カロリーkwh 変換 1 kcal = 0.00116222 kwh
  7,972 * 0.00116222 = 9.26521784
ガソリン発熱量 9.265 kwh/l

prius 定速走行速度 80 km/h 燃費 30 km/l
  80 / 30 = 2.666
このときの一時間消費ガソリン 2.666 l/h
  2.666*9.265 = 24.700
このときの一時間ガソリン発熱量 24.7 kwh/h
エンジン熱効率 40% (トヨタのカタログ値)
(ガソリンの熱から機械動力への変換率で世界最高レベル)
  24.7*40/100 = 9.88
エンジン出力 9.88 kw
馬力 kw 換算 1 ps = 0.735499 kw
  9.88 / 0.735499 = 13.4330570129939
エンジン出力 13.4 ps

以上から、定速走行速度 80 km/h では、平均エンジン出力 13.4 ps と判ります。

もっと早く走行したいとして、世界の高速道路 120km/h で、机上計算してみます。

物理法則で風圧は風速の二乗に比例するので、
速度を1.5倍の120km/hとすれば燃費は
 30/(1.5*1.5) = 13.33 km/l
に悪化する可能性が高い、これを仮定して計算します。

  120 / 13.33 = 9.002
120km/hでの一時間消費ガソリン 9.002 l/h
  9.002*9.265 = 83.403
120km/hでの一時間ガソリン発熱量 83.4 kwh/h
エンジン効率 40%
  83.4*40/100 = 33.36
エンジン出力 33.36 kw

以上から、定速走行速度 120 km/h では、km/hエンジン出力 33.36 ps と求まります。

  33.36/13.4 = 2.489
  1.5*1.5 = 2.25
ですから、風圧は風速の二乗に比例するより少し多くの出力になります。

すなわち、35馬力のエンジンがないと、120km/hで巡航できないとわかります。
逆に言うと 35馬力で良いなら、500cc程度小型のエンジンでもよいのです。

実際のプリウスの最大エンジン出力は、98 ps です。
かなり余裕があるため、日本の道路での加速性能に不満はありません。
そして、150 km/h 以上で巡航できそうです。


Oct 12, 2017

世界人権宣言を学ぶ(2) 国際人権規約とは

● 結論

自分は、「もっと公正に日本人の人権を守ろう」という考えを持つに至る。

世界人権宣言と国際人権規約の英文と訳を確認した。これらと日本国憲法からも、外国人に制限を加えることができる。具体的には、中華人民共和国人、北朝鮮人、ロシア人、韓国人に日本の土地や会社の購入を制限したりできる。入国時に日本の法律とイスラム教の違いを説明して、日本では日本の法律に従うよう宣誓させることも可能であろう。年金掛け金を一円も支払っていない外国人にいきなり生活保護を与える必要もないし、国籍が違うのだから参政権を与える必要もない。日本の左翼の外国人優遇の主張は国際的には根拠がない。

世界人権宣言と国際人権規約から、権利の平等は保障されるが、結果の平等は保障されない。働きが異なっていても報酬が同じでいいという共産主義的な結果平等は間違いで同一労働同一賃金が求められている。また、社会主義的な累進税率、二重課税となる相続税もまた自由と権利の平等とは言えない。日本国憲法もまた同様の思想である。累進税率、二重課税を主張する人間は、日本国憲法に違反していることに気が付かなければならない。

国家の財政を安定させ治安を維持するために、有罪が確定した犯罪者や違反者に捜査費用、裁判費用を負担させることは、国際人権規約でも充分可能である。

日本政府には、中華人民共和国に対して対等の立場で外交してもらいたい。

● 国際人権規約の概要

1948年の世界人権宣言(UDHR, Universal Declaration of Human Rights, 日本語訳(前文-第十三条、第十四条-第三十条) 英文)は、「すべての人民とすべての国とが達成すべき共通の基準」であった。しかし、人権基準を満たせない社会主義国のソ連やイスラム教のサウジアラビアなどが採択を棄権するという国柄の事情があった。UDHRは国際法の拘束力を持たない結果になった。

そこで国連は、人権の保障に関する条約として、国際人権規約を作成し各国へ批准を求める形になった。

参考 世界人権宣言と国際人権規約 http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/udhr/pdfs/kiyaku.pdf#00

参考 日本の人権外交 http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/jinken.html


1966年12月16日 国際人権規約が、第21回国連総会において採択
この1966年国際人権規約は、3部構成である。

(1) 経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約」(以下、「社会権規約」と略称)
日本語 http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kiyaku/2b_001.html
英文 https://treaties.un.org/doc/Publication/UNTS/Volume%20993/v993.pdf
(2) 市民的及び政治的権利に関する国際規約」(以下、「自由権規約」と略称)
日本語 http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/kiyaku/2c_001.html
英文 http://www.ohchr.org/EN/ProfessionalInterest/Pages/CCPR.aspx
(3) 市民的及び政治的権利に関する国際規約の選択議定書(以下、「選択議定書」と略称)

さらに、

1989年12月15日 市民的及び政治的権利に関する国際規約の第二選択議定書を第44回国連総会において採択

(4) 市民的及び政治的権利に関する国際規約の第二選択議定書(以下、「第二選択議定書」と略称)

これにより、1989年で国際人権規約は、4部構成となった。

日本は、1979年6月21日、社会権規約と自由権両規約を批准し、これらは 1979年9月21日に効力が生じた。

「選択議定書」では、人権規約に掲げられた権利の侵害を受けた締約国の個人が、国連の自由権規約委員会へ通報し、この委員会が審議する制度について規定している。日本は選択議定書を批准していない。

「第二選択議定書」は、死刑廃止を目的としている。日本は第二選択議定書を批准していない。

2008年4月現在の締約国数は、社会権規約が 158 カ国、自由権規約が 161 カ国、選択議定書が 111 カ国、第二選択議定書が 66 カ国。

● 世界人権宣言と国際人権規約の差

(-) 世界人権宣言にあるが、国際人権規約で消えた権利

(-1) 迫害を免れるため、他国に避難する権利(第十四条1)(社会主義国ソ連の影響と推測できる)
(-2) 国籍をもつ権利(第十五条)(すべての児童の国籍を取得する権利に変更された)
(-3) 財産を所有する権利(第十七条) (社会主義国ソ連の影響と推測できるが、自由権第一条2が財産を自由に処分する権利で近い)

(+) 世界人権宣言にないが、国際人権規約に増えた権利

(+1) 自決権(社会権と自由権両規約第一条に併記、人民が自由に自らの政治的運命を決定できる)
(+2) 戦争宣伝の禁止等(自由権規約第二十条)、
(+3) 児童の権利(自由権規約第二十四条)
(+4) 少数民族の権利(自由権規約第二十七条)


● 基本的人権の分類

基本的人権 = 自由権 + 社会権 + 参政権

自由権 : 人間と人間が互いに認め合う自由、国家成立以前に存在する権利、国家権力の干渉や妨害を受けないで自由にできる範囲。西欧民主主義の発展の歴史的過程の中で確立した。思想の自由、言論の自由、身体の自由、行動の自由、財産を所有する権利

社会権 : 個人の生活の保障を国民の共同体である国家に求める経済的な権利。公正な労働条件(同一労働同一賃金、休暇)を得る権利、労働者の団結権、社会保険に加入する権利、母子の保護、児童の保護、飢餓から免れる権利、健康を享受する権利、教育を受ける権利、文化科学芸術に参加する権利。

参政権 : 一人一票の投票権、無記名秘密投票の権利、立候補できる権利、自由権規約に規定される

● 財産権の曖昧さ

世界人権宣言と国際人権規約では、財産権に違いがある。

世界人権宣言 第十七条
 1 すべて人は、単独で又は他の者と共同して財産を所有する権利を有する。
 2 何人も、ほしいままに自己の財産を奪われることはない。

自由権第一条 2 すべての人民 (all peoples) は、互恵の原則に基づく国際的経済協力から生ずる義務及び国際法上の義務に違反しない限り、自己のためにその天然の富及び資源を自由に処分することができる。人民は、いかなる場合にも、その生存のための手段を奪われることはない。

● 平等性の意味

世界人権宣言と国際人権規約の平等とは、法の下で同じ人間として扱われ同じ自由と権利を持つということ。人種差別、身分差別、男女差別のないこと。働きが異なっていても報酬が同じでいいという共産主義的な結果平等の意味ではない。社会主義的な累進税率、二重課税となる相続税は平等とは言えない。

● 権利の制限

世界人権宣言でも国際人権規約でも、基本的人権は無制限に与えられるものでなく、人間と人間の相互関係、国家の財力との兼ね合いで制約されることが明示されている。他人の権利を侵害してまで自己の権利を主張し確保することはできない。

具体的には、名誉毀損は表現の自由に含まれないし、国家が認める社会権の実施内容は国家の経済力に依存する。

国際人権規約では、国民の生存を脅かす公の緊急事態=戦争や大災害の場合は、差別以外の自由権も制限できる。

● 外国人の権利の制限

国際人権規約では、開発途上国は国民へ社会権を与えても外国人には社会権を制限することができる。しかし日本のような先進国は、旅行者でない居住権を持つ外国人に社会権を一般的には制限できない。

具体的に日本ができる外国人への社会権制限を検討しよう。

まず、入国の制限、滞在期間の制限が第一に可能である。つまり、入国時の審査が非常に重要な意味を持ち、旅行者なのか就業者なのかの区別をつけと滞在期間を許可しなければならない。入国時に日本国憲法と国際人権規約を守るように義務つけ宣誓させることができる。例えば、イスラム教徒には、差別的・宗教的憎悪の唱道が禁止されていること、リンチ(私刑)が禁止されていること、豚肉アルコール混入の確認は自分で行うこと、男女同権、一夫一妻制、銀行では利息が付くこと、家族や子供でもイスラム教への入信を強制できない事、イスラム教を止めても日本国は罰しない事。

また正規の居住資格のある外国人へ可能な制限は、給付資格無しなら生活保護等の社会保険給付しない事。給付資格を得るには数年分の保険料を一括にて納める必要があるはず。また、日本人も禁止されている国内での機密地区への立ち入り制限もできる。外国人(alien)は市民(citizen =国籍を持つもの)でないため参政権の不許可と特定職の禁止、公共の場での政治活動(デモ・座り込み・演説)の禁止ができる。さらに、国際人権規約では外国人の所有の開始について記載がないので、土地不動産購入の禁止と法人設立や株式購入の禁止もできる。法律違反の外国人の追放は自由権で認められている。

これら外国人への制限の緩和は、二国間で相互対等の条約で検討すべきものである。

● 犯罪人への費用請求

国家の財政を安定させ、治安を維持するために、有罪が確定した犯罪者や違反者に捜査費用、裁判費用を負担させることは国際人権規約でも可能である。

● 達成義務

国際人権規約の社会権を達成する義務は、「権利の完全な実現を漸進的に達成するため行動をとることを約束する」という意味で、一歩ずつという事になる。

国際人権規約の自由権は、即時的達成の義務がある。

Oct 11, 2017

世界人権宣言を学ぶ

世界人権宣言を学ぶ

世界人権宣言(UDHR, Universal Declaration of Human Rights)
 日本語訳(前文-第十三条第十四条-第三十条) 英文

世界人権宣言は、人間の自由(freedom)、社会の正義(justice)の実現、世界の平和(peace)を目的とする宣言で、恐怖のない世界、欠乏のない世界を願って、1948年12月10日に第3回国際連合総会で採択された。

人間は、専制と圧迫により権利と自由を奪われると反逆し、戦争状態(内乱=市民戦争、国際戦争)になってしまう。平和のためには、人間の権利と自由を認め与えることが大切だという宣言である。

世界人権宣言では、人間の権利と自由に、何があるかを明示しているが、その権利と自由が、どこの誰から与えられているかを暗示もしている。

第一条に、「すべての人間は、生れながらにして自由であり、かつ、尊厳と権利とについて平等である。人間は、理性と良心とを授けられており、互いに同胞の精神をもって行動しなければならない。」とある。しかし、「生れながらにして自由」と「尊厳と権利とについて平等」な根本の理由は、一体何か。それは、自分が他人の権利及び自由を承認及び尊重するからだ。それによって他人もまた相手の権利及び自由を認める、相互関係だけなのである。具体的には、第二十九条の2の「すべて人は、自己の権利及び自由を行使するに当っては、他人の権利及び自由の正当な承認及び尊重を保障すること並びに民主的社会における道徳、公の秩序及び一般の福祉の正当な要求を満たすことをもっぱら目的として法律によって定められた制限にのみ服する。」とある。国民全員がその約束=法に従うことで人権が確立するのだ。

では、権利と自由を概観してみよう。

 人間は法の下において平等

 生命の安全に対する権利
 身体の安全に対する権利
 財産を所有する権利

 言論の自由
 思想、良心、信仰の自由
 平和的集会及び結社の自由
 結社に属することを強制されない自由

 国内での移転及び居住の自由

 国籍を持てる権利
 どの国からも出国の自由
 自国への帰国の権利
 迫害を免れるため他国に避難する権利

 平等の秘密投票による普通選挙での投票の権利
 立候補の権利

 奴隷禁止
 拷問禁止
 公開裁判を受ける権利
 法によらない逮捕、拘禁、又は追放の禁止

 職業選択の自由
 社会の文化生活に参加の自由

 男女の同権
 婚姻の権利と両当事者の自由かつ完全な合意による婚姻の成立
 家庭が国家から保護を受ける権利
 私事、家族、家庭の不干渉
 通信の秘密

 社会保障(経済的、社会的及び文化的)を受ける権利
 勤労の権利
 公正かつ有利な勤労条件を求める権利
 同等の勤労に対し同等の報酬を受ける権利
 労働時間の合理的な制限と有給休暇を含む休息及び余暇をもつ権利
 労働組合を組織参加する権利

 自己及び家族の健康及び福祉に十分な生活水準を保持する権利
 生活保護を受ける権利(失業、疾病、心身障害、配偶者の死亡、老齢その他不可抗力による生活不能の場合は、保障)

 母と子とは、特別の保護及び援助を受ける権利
 児童の社会的保護

 教育を受ける権利、初等教育無償と義務
 教育では人格の完全な発展並びに人権及び基本的自由の尊重の強化
 教育では人類相互間の理解、寛容及び友好関係を増進し、かつ、平和の維持
 親は、子に与える教育の種類を選択する優先的権利

 芸術を鑑賞し、及び科学の進歩とその恩恵とにあずかる権利
 創作から生ずる精神的及び物質的利益を保護される権利

 民主的社会の正当な法律によって定められた制限にのみ服する必要がある
 ただし、国際連合の目的及び原則が人権に優先する


歴史

1789年08月26日 フランス人権宣言(人間の自由と平等、人民主権、言論の自由、三権分立、所有権の神聖)
1919年02月13日 国際連盟委員会において大日本帝国が人種的差別撤廃提案を行うも否決される
1945年06月26日 サンフランシスコにおいて国際連合憲章が調印される
1945年10月24日 国連憲章に基づき国際連合が原加盟国51ヵ国で発足
1948年12月10日 世界人権宣言が第3回国際連合総会で採択
 棄権8(ソヴィエト連邦、ウクライナ、ベラルーシ、ユーゴスラビア、ポーランド、南アフリカ連邦、チェコスロバキア、サウジアラビア)
 南アフリカ連邦の棄権(アパルトヘイト維持のため、現在アパルトヘイトは廃止)
 サウジアラビアの棄権(16条の結婚の権利、および18条の宗教変更の自由に反対)
 ソヴィエト連邦の棄権(ファシズムやナチズムに対する批判を十分に行っていない、13条の移動の自由の保障ができないエレノア・ルーズベルトアメリカ国連代表が指摘)
 欠席2(イエメンとホンジュラス)
1950年 毎年12月10日を世界人権デーと人権週間が第5回国際連合総会で採択
1952年 日本はサンフランシスコ条約にて世界人権宣言の実現に向けた努力を義務を負う
1956年12月18日 日本が国際連合に全会一致の承認でもって80番目の国として加盟
1971年10月25日 第26回国際連合総会2758号決議(アルバニア決議)中華民国(台湾)が脱退、中華人民共和国が国連安保理常任理事国と見なされた。
1991年09月17日 大韓民国と朝鮮民主主義人民共和国が国際連合に加盟

終わりに

現在の世界において紛争や内乱は、社会主義(共産主義)を標榜する独裁国やイスラム教徒の独裁国で目立つ。これらの地域では、自由と権利が少ない。

日本政府の取り組みは、ここを参考。

日本では、同一労働同一賃金(同等の勤労に対し同等の報酬を受ける権利)の実現が政治課題である。

Sep 24, 2017

Basic of artificial intelligence : Four stages of machine learning (人工知能の基本、機械学習の四段階)

Basic of artificial intelligence : Four stages of machine learning (人工知能の基本、機械学習の四段階)

Basic machine learning consists of two stages. In the first stage, let the machine learn judgment rules experientially. In the second stage, let the machine go out and experience new experiences, making judgments based solely on the learnings of the first stage.

基本的な機械学習は、二段階に構成される。第一段階では、機械に判断規則を体験学習させておく。第二段階では、機械を外に出して新しい体験をさせ、これまでの学習だけから判断をさせる。

The first stage learning is, in short, an operation of imagining a smooth curve graph (y = f (x)) from several input points (X, Y coordinates) of graph paper. If you have more points, the better imagining accuracy will be.

第一段階の学習とは、要するに、グラフ用紙の数個の入力点(X,Y座標)から滑らかな曲線グラフ(y=f(x))を空想する作業である。入力点が多ければ多いほど空想の精度が上がるだけだ。

Furthermore, by stepping down and classifying and organizing the learning stages, learning efficiency can be raised by separating it from basic learning and applied learning. As an example, it is possible to apply learning by rotating, enlarging, reducing, inverting, dirty and blurred as basic learning of typeface recognition with fixed typeface and fixed position size. Furthermore, typeface change can be added to applied learning. If we can judge that the feature of the learning data is gentle later, we can also learn only pairs of (X coordinates) and (Y coordinates).

さらに、踏み込んで学習の段階を分類整理していけば、基本学習、応用学習と切り分けることで学習効率を上げることができる。例として、書体と位置大きさの決まった活字画像認識を基本学習として、さらに、回転、拡大、縮小、反転、汚れやカスレを応用学習とできる。さらに、書体変化も応用学習に追加できる。後に学習データの特徴が粒ぞろいと判断できれば、(X座標)の組と(Y座標)の組だけでも学習させることもできるだろう。

In the second stage, since learning has not been done, the machine head does not feel better and better for users of machines. It will be an artificial incompetent rather than an artificial intelligence because the system is fixed that everything will be decided in the first stage.

第二段階において、学習はされていないから、機械の利用者にとって機械の頭がどんどん良くなる感じはしない。第一段階の出来不出来ですべてが決まるという固定的にシステムとなる。人工知能というより人工無能な感じがするだろう。

Futuristic machine learning further has a third stage and a fourth stage.

未来的な機械学習には、さらに第三段階と第四段階がある。

In the third stage, the dialog function of the user and the machine is incorporated in the artificial intelligence system. The machine constantly learns through dialogue with the user, and the user can feel that the head of the machine improves quickly. For the user, everyone can feel like everyone is talking to a real living human being.

第三段階では、利用者と機械の対話が人工知能システムに組み込まれている。機械は常に学習を続けていき、利用者は機械の頭がどんどん良くなると感じることができる。利用者にとって、本物の生きた人間と対話しているように感じることができるはずだ。

Technical implementation method is that the user can instruct the machine to judge whether it is true or false with respect to the result of the second stage, the machine will accept that judgments. It is a problem how many percent of judgments of the user is acceptable. It is necessary to put in the basic principle (three principle of robot and human morality, constitution and regulation system) which can not absolutely yield to the machine. Embedding the evil ideas (communism, militarism, racial discrimination, evils, terrorism) here may be a serious thing that could lead to the demise of the liberal world or ruin of mankind .

技術的な実装方法は、第二段階の結果に対して、利用者が正誤の判定を機械へ指示でき、機械がその判定を受け入れていくのだ。ここで問題になるのが、利用者の判定を何パーセント信用するかということである。機械に絶対譲れない基本的な原理(ロボット三原則や人間の道徳、憲法と法体系)を入れておく必要が出来る。ここに邪悪な思想(共産主義、軍国主義、人種差別、邪教、テロリズム)が埋め込まれていると自由主義世界の終焉や人類の破滅などを招きかねないような大変な事態になるかもしれない。

There are various ways to raise the learning efficiency of the third stage. On the Internet, to read websites around the world, to learn photos and comments, to watch videos, to listen to the real voice. In games, shogi or go, to read the human score logs, to fight against the human, to fight against the machine.

また第三段階の学習効率を上昇させる方法は、色々ある。インターネットであれば、世界中のホームページを読み漁る、写真とコメントを学習する、動画を見まくる、肉声を聞くなどがある。ゲームや将棋・囲碁では、対戦棋譜を読み込ませる、人間と戦う、機械対機械で戦わせるとなる。

In the future, it will be necessary to have hands and feet on the machine so that they can move independently and experience. This real experience is necessary for the development of automatic driving of cars. In the near future, robots with hands and feet for a smartphone as a head will be released as well. However, the machine field which is still inferior is a tactile sensor on a soft surface, a small actuator. Especially small and light artificial muscle. In order to put a robot that operates autonomously in human daily life, it is necessary to have a robot that is soft and does not hurt human beings.

今後は、機械に手足をつけて自立して移動できるようにして経験を積ませることが必要になる。この実体験が車の自動運転の開発では必要になる。また、近い将来、頭脳となるスマートフォン用の手足となるロボットが発売されるようにもなるだろう。ただし、いまだ大きく劣る機械の分野は、柔らかい面での触覚センサー、小型のアクチュエーターである。とくに小型軽量の人工筋肉である。人間の日常生活に自立動作するロボットを入れるには、柔らかく人間が怪我をしないロボットが必要である。

The fourth stage is to gather each learning result from many machines spreading around the world and to integrate it into higher intelligence. And to distribute that intelligence to machines all over the world. At this stage, actions that organize miscellaneous knowledge and write textbooks will also be included.

第四段階とは、世界に広がる沢山の機械からそれぞれの学習結果を集め、それを統合してより高い知性とすること。その高い知性を世界中の機械へ配布することである。この段階では、雑多な知識を整理し体系化して教科書を書くような行為も含まれてくるに違いない。

In the current information science and technology, the first stage to the second stage are put to practical use. They are already in use in systems of world leading supercompanies. However, at the first stage, the size of the data is still necessary. The current situation of using big or deep terms such as big data or deep learning shows that the fourth stage has not reached yet. To realize the first stage with big data or deep learning method, we need a large amount of computers and mass data, and the world's biggest enterprises with both can only develop artificial intelligence systems.

現在の情報科学技術は、第一段階から第二段階までが実用化され、世界的超大手企業のシステムではすでに利用されている。だが、第一段階では、まだまだデータの規模が必要である。ビッグデータとかディープラーニングのようなビッグとかディープという用語を使っている現状は第四段階にはまだまだ到達していないことを示す。第一段階をビッグデータとかディープラーニングの手法で実現するには、大量の計算機と大量データが必要であり、まだまだ両方を持つ世界的大企業しか人工知能システムを開発できないだろう。

Recently, a semiconductor circuit which performs the second stage judgment processing has been announced by several worldwide semiconductor manufacturers, and it is mounted on a smartphone (iPhone 8 / X etc.).

最近、第二段階の判定処理を行う半導体回路が、世界的な半導体メーカー数社から発表され、スマートフォン(iPhone8/Xなど)に実装され出した。

The third stage is being vigorously studied. The fourth stage will be.

第三段階は精力的に研究されている。第四段階はこれからであろう。

Even after the basic learning like human childlen, elementary school entrance degree, for self-sustaining mobile robot, the second stage learning will be done only by both reading some textbooks and actual experience like human beings.

機械といえども、人間の基本学習=小学校入学程度が済んでいれば、あとは量的に少ないが体系化された人間向け知識教育と自立移動ロボットとしての実体験だけで第二段階の学習が終わるはずである。

After the third stage and the fourth stage are implemented, a self - contained mobile robot with artificial intelligence will be equal to or better than human in terms of intellectual ability.

そして第三段階も実装され、第四段階も実装されることで人工知能を持つ自立移動ロボットは知的能力において人間と同等以上になるだろう。

Sep 23, 2017

国際司法裁判所に従わない国

国と国の関係では、国際法に従うのが当然と思いますが、実はそうでもないのです。

国連海洋法条約に基づくオランダ・ハーグの常設仲裁裁判所が、フィリピンの訴えを受けて、「南シナ海での中国の主権を認めず」との判決を出しましたが、中国はこの判決を無視すると宣言しています。中国はこの国連海洋法条約を1996年に批准しているにも拘わらずです。この裁判所には執行する権限はがありません。

常設仲裁裁判所と別の、オランダのハーグに本部を置く国際司法裁判所(International Court of Justice, ICJ)というものがあります。ややこしい。

日本と英国など70国は、国際司法裁判所に従う宣言、「選択条項受諾宣言」をしています。しかし、中国、ロシア、韓国、北朝鮮、ブラジル、ミャンマー、ガーナ、ドイツ、イタリアは始めからしていません。フランスは宣言を撤回していますし、アメリカ合衆国もニカラグア事件をきっかけに1985年にアメリカのレーガン大統領が宣言を撤回しています。

要するにアメリカ合衆国といえども、一点の曇りもなしとは言えません。もちろん、アメリカ合衆国は、中国やロシアよりずっとずっといいと思います。

中国、ロシア、韓国、北朝鮮に不用意に肩入れすると痛い目に会うのは、アルバニア、ウクライナなどの歴史を見れば良くわかります。国と国が絡む国際政治は、力と力のぶつかり合いで、強制力とは軍事力そのものなのです。金や技術協力は、相手を納得させるための手段です。信頼とは同盟関係とその歴史です。

中国、ロシア、韓国、北朝鮮はここ70年の歴史を見れば明らかですが、ほとんど信用できません。英国やドイツは遠すぎでなかなか助けてもらえません。歴史上、日本にとってドイツより英国が信用でき、英国よりアメリカ合衆国が信用できます。日本の唯一の同盟国で世界一の軍事力と経済力を持つアメリカ合衆国に見捨てられると日本は大変不安定な状況になってしまいます。アメリカ合衆国を中心とした自由主義の国でまとまり協力していくことが信頼を継続し強化する道でしょう。




朝鮮戦争当時も、朝日新聞は嘘つきで共産党は危険だった

朝鮮戦争当時も、朝日新聞は嘘つきで共産党は危険だった


朝鮮戦争当時の朝日新聞は、朝鮮戦争が韓国とアメリカの侵略から始まったと嘘を流していた

倉山満『嘘だらけの日韓近現代史』より

「ちなみに一番間抜けなのは日本のメディアと学界です。金日成は「韓国が国境線で挑発してきたので、反撃を行った」と声明を出しましたが、おそらく本気でこんな声明を信じたのは、日本のメディアと新聞くらいでしょう。朝日新聞岩波書店、当時「朝日岩波文化人」と呼ばれた大学教授たちは、「南の侵略」と言い張っていました。しかし、十分な侵略準備もしていないのに、釜山以外の韓国全土を占領するなど不可能です。当事者の北朝鮮や韓国は真相を知っています。スターリンや毛沢東は笑い転げていたでしょう。」
朝鮮戦争当時の日本共産党と在日朝鮮人は、日本国内で武装蜂起(テロ)を起こした。( 第010回国会 法務委員会 第12号”. 衆議院森田実の言わねばならぬ 2013.9.6 )

参考 国連のファースト・エネミーだった中国

かつて(1951-1971)中国は国連の敵国(侵略者)と認定された事実

歴史が示すように、北朝鮮は、好戦的で怪しげな共産主義を標榜する金一族による独裁の軍国主義をとる全体主義国である。

北朝鮮(当時国連に非加盟)は、ソ連(当時から国連の常任理事国、現在のロシア)と中国(中華人民共和国、当時国連に非加盟)の支援を秘密裡に取り付けてから、韓国(当時国連に非加盟)へ一方的に奇襲攻撃をとって国際法に違反して宣戦布告せずに侵略を開始した(朝鮮戦争: 1950年6月25日 - 1953年7月27日(休戦中))。ソ連は、武器を供与し軍事訓練をし空軍が戦闘に参加している、中国は中国人民志願軍として実際に兵員と武器を出して戦闘に参加(1950年10月19日から参戦、最前線だけで20万人規模、後方待機も含めると100万人規模の大部隊)している。中国は朝鮮戦争を抗美援朝戦争と呼ぶ。

国際連合安全保障理事会決議82(1950年6月27日 賛成9:反対0:棄権1=ソ連)により、北朝鮮は侵略者と認定されている。国際連合安全保障理事会決議83(1950年6月27日)。 国際連合安全保障理事会決議84(1950年7月7日)。  国連総会決議で「全朝鮮に統一され、独立した民主政府を樹立する 賛成47票、反対5票」(1950年10月7日)。国連総会は、中華人民共和国を侵略者とする決議(第498号(v) Intervention of the Central People's Government of the People's Republic of China in Korea)を採択した(1951年2月1日)。

アメリカ合衆国は、韓国の集団的自衛権の発動のため国連軍として参戦して来た。

休戦協定(正式名称:greement between the Commander-in-Chief, United Nations Command, on the one hand, and the Supreme Commander of the Korean People's Army and the Commander of the Chinese People's volunteers, on the other hand, concerning a military armistice in Korea 国連軍司令官を一方とし、朝鮮人民軍最高司令官及び中国人民志願軍司令官をもう一方とする朝鮮における軍事休戦協定 )に署名(1953年7月27日 朝鮮人民軍代表兼中国人民志願軍代表南日と国連軍代表ウィリアム・K・ハリソン・Jrにより署名、国連軍総司令官マーク・W・クラーク大将により正式署名された後、金日成と彭徳懐のもとに送付され、その署名を経てすべての手続きは完了)。休戦協定には、外国軍撤退問題の会談の開催義務を含んだ。

スイス国でのジュネーヴ会議(1954年4月26日)で外国軍撤退問題を議論したが決裂した。
(「アメリカ軍が韓国から撤退しないから北朝鮮が核兵器とミサイル開発をする」という人が時々いるが、ジュネーヴ会議が決裂した以上、国連軍=アメリカ軍が韓国から撤退する義務はないのではないか)

「休戦協定第13節(d)軍拡禁止」のアメリカによる廃棄表明(1957年6月21日) 。この当時アメリカは北朝鮮が先に第13節(d)に違反していると考えた模様。

北朝鮮の休戦協定脱退表明(1994年、1996年、2003年、2006年、2009年、2013年)
(北朝鮮は、1994年、1996年、2003年、2006年、2009年、2013年の少なくとも6回にわたり、もはや休戦協定に束縛されないと表明している)

中国(中華人民共和国)が国連に加盟できたのは、1971年10月25日、国際連合総会でアルバニアという小国から中華人民共和国を中国の唯一の正統な政府とし、「蒋介石の代表(中華民国:台湾)」を追放するとした2758号決議(Restoration of the lawful rights of the People's Republic of China in the United Nations)が提案されこれが採択されたため。ソ連(今のロシア)は中国側であった。このとき、西側の常任理事国であるイギリス、フランス、さらに、大国、イタリア、カナダ、メキシコ、トルコ、が台湾を切り捨て中国側に回った。国際政治というのは、このようにその時そのときの利害で意見が変わる国が普通である。これにより、中華民国(台湾)は国連安保理常任理事国の座を失い、中華人民共和国が国連安保理常任理事国と見なされた。ただし、国連憲章の記載は未だに、中華民国が国連安保理常任理事国であるため、同じく記載されてるソビエト連邦の地位を継承したロシア連邦の例と同様に中華民国がもつ安保理常任理事国の権限を中華人民共和国が継承したと解釈されている。本決議に抗議する形で、中華民国は国連を脱退した。アルバニアはこの翌年に中国(中華人民共和国)からの経済援助を打ち切られ世界の最貧国に転落したままである。共産主義の中国には恩義が通用しないのである。

中国が国連に加盟できた1971年10月25日にて、中華人民共和国を侵略者とする決議(第498号(v) Intervention of the Central People's Government of the People's Republic of China in Korea)は実質的な効果を失い、国連は中国に支配権(拒否権)を奪われたと解釈できるだろう。

西側(=自由主義側)にいたはずの蒋介石、李承晩という二人のアジア人が残した負債は、彼らの死後も共産主義(中国、北朝鮮)の台頭を許し、いまだに世界を苦しめていると言える。